勝手気ままな銘柄情報

大同特鋼が５連騰で連日の新値追い、業績好調、低ＰＥＲ、取組妙味のトリプル材料をハヤす

　大同特殊鋼 <5471> が出来高２４０万株突破と活況裏に５連騰、１９円高の５０３円まで買い進まれて連日の年初来高値更新。引き続き足元業績の好調、低ＰＥＲ（１３倍台）、１倍割れの信用倍率というトリプル材料をハヤしており、強気姿勢を堅持しておきたい。
　ちなみに同社の業績は昨年立ち上げた中国の蘇州・磁石工場が量産を開始した上に、自動車業界向け特殊鋼需要の好調を背景に、今３月期連結経常利益は３００億円（前期比３２．６％増）、純利益１６０億円（同４０．５％増）と、１９９０年３月期に記録した過去最高利益の１１６億１７００万円を実に１６年ぶりに更新する見通し。

右肩上がりの展開　最高益更新が続く

　パーク24<4666>が高値圏で強張っているが、着実に水準を切り上げる右肩上がりの銘柄として、ここは悪目買い作戦。取り組みも売り残、買い残ともに80万株前後と接近しており、上昇波動からみても買いに歩のあるところ。
　同社は24時間無人時間貸し駐車場タイムズを運営。また、企業保有の来客用駐車場の運営受託にも積極的。今３月期業績は計画通りに推移しており、増収増益基調は続く。もち論、過去最高益は更新。また、昨年12月に１対２の株式分割を実施しているため、今期配当は12〜15円の予定というが、実質的には増配になる。
　また、店舗などの混雑情報・満空車情報の配信を行っている。店舗情報に併せ｢近隣の駐車場｣として最寄りのタイムズが｢満｣｢混｣｢空｣の混雑状況を表示する。これによって、ドライバーはスムーズに周辺の空き駐車場を探すことができる。2005年４月末現在では｢タイムズ｣の位置情報と、その70％以上の｢タイムズ｣の満空車情報を配信しており、情報量は国内最多。

利益剰余金が厚くＲＯＥが改善する割安銘柄――大和総研がストラテジーメモで注目

　大和総研は１０日付の日本株ストラテジーメモで「利益剰余金が厚く、ＲＯＥが改善する割安銘柄」に注目、「利益剰余金が厚い企業は（１）本業の収益力のポテンシャルが高い（２）今後の株主還元余力のポテンシャルが高い（３）財務リスクが低い、の３点で注目できる。実際の銘柄選定にあたっては、資本効率の低下が起きていないかという点と割高ではないかが条件として適当である。実際に、高利益剰余金比率で、ＲＯＥが改善し、低ＰＢＲ（１株純資産倍率）である銘柄は中長期的にＴＯＰＩＸを超過する高パフォーマンスを示現している。上記の３つの指標の組み合わせは、理論的にも実務的にも良い結果を上げる公算が大きく、要注目と考えられる」などと指摘している。個別では、他のバリュエーション指標を加味し、予想配当利回り１．５％以上、来期ＰＥＲが１５倍未満の銘柄に注目したいとし、近畿コカ・コーラボトリング<2576.T>、呉羽化学工業<4023.T>、大和工業<5444.T>、森精機製作所<6141.T>、大阪ガス<9532.T>、トラスコ中山<9830.T>、ミニストップ<9946.T>の７銘柄を挙げている。

アイティフォーがしっかり、個人情報対策製品に期待

　［東京　１日　ロイター］　アイティフォー<4743>がしっかり。同社が、個人情報を扱う企業の従業員が入退室する際のＩＣカードによる管理システムを開発したと一部で報じられ、これに期待した買いが入っているという。同時に、広告メールなど電子メール配信システム向けの個人情報保護機能を備えたソフトを商品化したと報じられたダブルクリック<4841>も堅調な展開になっている。

ＪＵＫＩが続伸

　ＪＵＫＩ <6440> が出来高を伴い、４０２円は１４円高と続伸。工業用ミシンの大手だが、工業用ミシンの中国での生産増加、高価格機種へのシフトから、工業用ミシンの採算が改善、今３月期の連結業績は営業利益１０７億円（前期比３８％増）、経常利益８２億円（同２．１４倍）、純利益４５億円（同５．１９倍）と続急伸の会社側見通しにある。来期についても、チップマウンター（電子部品実装機）の復調が見込まれ、続伸が有望視されている。好業績にもかかわらず、時価は連結予想ＰＥＲ１０．４倍と割安感が著しく、「割安是正の買いが継続している」（市場筋）としている。
　ＵＦＪつばさ証券では、２月２８日付のリポートでＪＵＫＩを取り上げ、投資判断で最上の強気の「Ａ＋」継続としており、このことも引き続き材料視されているようだ。
　日足チャートは再び上昇トレンドに復帰してきており、昨年６月２日に付けた昨年来高値４２１円も射程内にとらえてきた。ここは強気で攻めたい。

［ 株式新聞速報ニュース／ＫＡＢＤＡＳ−ＥＸＰＲＥＳＳ ］
提供：株式新聞社

直近下落基調が続き、４０００円を下回るボトム圏で推移


　ゴールドマン・サックス証券が１月２８日に、第３四半期決算を受けて、フレキシブルプリント配線板の生産調整が厳しいことからレーティングを「アウトパフォーム」→「インライン（＝中立）」に引き下げていた。

　しかし、こうした状況の中で、ドイツ証券は３月１日のリポートで、現状の株価は割安なために、レーティング「Ｂｕｙ」、６２００円目標を継続すると発表している。

　有沢製作所はリアプロジェクション（背面投射型）テレビ用フレネルレンズで高い技術力とコスト競争力を持ち、２００４年は約６０％のシェアを確保したことを有望視している。

　ドイツ証券ではＭＤ方式リアプロジェクションテレビは大幅なコスト上昇を伴わずに大画面化が実現できる上に、高精細化でも他の大型ディスプレイに対して優位と考えているそうだ。

　２００５年の出荷台数も前年比７割増の３００万台に達すると予想しているので、シェア約６０％の有沢製作所のフルネルレンズの出荷も好調に推移するだろうと解説している。（ドリームバイザー・ドット・コム）

ＭＢＨ　収益構造の多様化評価　第３四半期まで好調に進捗

　マネックス・ビーンズ・ホールディングス<8698>の押し目は拾ってみたい。
　個人投資家の活発な取引に支えられて約定件数・売買代金が好調だ。これを受け第３四半期累計（４―12月）の経常利益は前年同期比78％増の59億円で、主力の株式委託手数料のほか、中国株・インド株ファンドなども順調に推移した。
　今後は、個人顧客を対象に株式だけでなく運用商品やローン、投資教育などを提供する。シンガポールのファンド運用会社フルトン社と提携しファンドを設定するのはこの一環。収益構成の多様化を評価したい。

　ＩＴ・食料など主要４分野に戦力を集中する兼松 <8020> が１９日に３０００万株に及ぶ出来高を伴って前日比８円高と上伸してきた。一目均衡表日足においても２本の先行スパンで囲まれた「雲」と呼ばれる抵抗帯の上限付近に位置しており、「雲」の上限を抜いてくれば、目先株価は上ブレする可能性が高そうだ。また、週足でも今週には陽線で２６週移動平均線に対するプラスカイ離を回復している。今３月期連結業績は営業利益段階で前期比３２％の増益見通しであり、連結ＰＥＲは１７倍程度、ＰＢＲも１．１倍台と特に割高感は感じられない。

放れる！　セガサミーＨＤ　8000円へ　予想以上の統合効果

　セガサミーホールディングス<6460>が明確に上放れてきた。
　以前から本紙では、外国人投資家の買いやファンド資金の流入を指摘していたが、どうやら上値追いが本格化してきたようだ。
　外資系では目標株価を軒並み7000円から8000円台に掲げているし、国内勢でもＵＦＪつばさ証は7500円としており、国内外の関心が一気に高まってきた感じである。
　サミーでは「北斗の拳」の大ヒットによりパチスロ部門の好調が際立つが、前期下期に続きパチンコ部門も順調に拡大中。特に、パチスロ部門では、新基準移行前に許可取得済みの手持ちが豊富で、下期販売計画は市場の動向次第で幾通りものパターンが描けるという強みを持つ。
　セガも中間決算では、すべてのセグメントで計画を上回るなど、社内の意識改革に加え収益体質改善の成果が大きく表われてきており、下期に入ってもその勢いは衰えていない。
　このため、２社の相乗効果により業績も順調そのもので、中間期で増額修正、通期では売上高5280億円、経常利益940億円、純利益535億円、ＥＰＳ400円処が予想されている。
　続く来期は両社とも一段の統合効果が顕著になり、外資系によると、売上高5800億円、経常利益1100億円、純利益650億円、ＥＰＳ490円処が望めるという。
　こうしてみると、内外の同社株価に対する見方が7000〜8000円にあるのもうなづけ、これに沿って個人投資家の買い気が一段と強まるものと予想される。
　市場関係者の間では、他に強材料が潜在しているとの話も伝えられている。

　三菱自動車<7211.T>が出来高ダントツの１位と大商いで活況な展開となった。終値は前日比８円高の１４１円。出来高は１億３８１６万株と東証１部で断然トップの１位となった。
　中堅証券の投資情報部では「このところ続いている低位株物色の象徴的な存在で、機関投資家から個人投資家まで全員参加型の相場となっている。ここまでくると、昨年７月１５日に付けた１６０円高値が目先の目標となってきた」としている。

同和鉱業　来期も最高益更新　資源と環境の両面持ち

　来年の相場のテーマとなるとやはり資源から目を離せない。
　人間の生存や経済成長に不可欠な財は、中国五行思想の宇宙を構成する基本要素に帰着すると先人は言うが、まさにその通りで「木・火・土・金・水」５ツの資源に帰着する。
　資源も「矮小化しない」のが五行思想の本義だが、「地下資源」にマトを絞ると――。
　今年の資源価格の高騰の大きな要因は中国の需要急増。すでに石油の純輸入国になったが、豊富な石炭も国内の電力需要を賄うため現在の純輸出国から早晩純輸入国に陥るとの見方が支配的で、そうなると世界に与える衝撃は計り知れない。
　埋蔵量が豊富で半世紀の間、低水準で推移したこの石炭の価格も２年前からは２〜３倍に高騰。世界人口が第一次石油危機時の40億人から64億人に急増した一事だけでもうなずける。
　途上国の生活レベルの向上がこれに拍車をかけ、とりわけレアメタル（希少金属）の枯渇問題が取り沙汰されて来た。
　「白金」を例に取ると、例えば次世代エネルギー「燃料電池」にとっては不可欠。低温型「燃料電池」の場合運転温度が300℃以下に制限されるため白金など触媒なしに所期のエネルギーは取り出せない。
　白金＝プラチナの資源量は乏しく、燃料電池が普及→大量生産になると枯渇問題が急浮上。使用量の低減技術やリサイクル技術の早急な確立が急がれる。
　非鉄の同和鉱業<5714>もまた白金のリサイクルで「声を上げる」数少ない企業。
　業績は、フレが大きい非鉄相場の圏外に立つ環境・リサイクルが好調持続、今期に続き「来期も最高益」でアナリストはほぼ一致。
　来期ＥＰＳ46円の中身をジックリ見ると今年高値785円は「通過点に過ぎない」。

「ＪＵＫＩをＰＥＲ８倍の３３０円台から注目」

　「ＪＵＫＩ <6440> に注目している。株価は６月２日年初来高値４２１円のあと８月９日安値３０５円まで調整を挟んで切り返す動き。ここに来て１２月１７日安値３２５円まで調整を挟んだが、この３３０円台は会社予想の今３月期ＰＥＲ８倍（１株利益４０．７円）と割安。出番が近いと見ている。工業用ミシンは中国向けが好調で、中国での生産拡大や工場集約、コスト削減に伴う損益分岐点低下で利益が出やすくなっている。さらにデジタル家電向けのＩＣ実装機（チップマウンター）も黒字化。昨年１２月から速度を２倍にしたチップマウンターを投入して、これが本格的に戦力化している。前３月期連結経常利益が前々期比７６％増の３８億１５００万円に急回復したのに続いて、今期連結経常利益は前期比２．１倍の８２億円、純利益は同５．２倍の４５億円予想だが、チップマウンター増産、中国向け工業ミシンの好調で上乗せ余地がある。来期は中国でのミシン生産も拡大するので、チップマウンターの上期調整を吸収できるのではないか」（中堅証券）。

新薬開発面でも安心感、メリルリンチ日本証券が６３５０円指向

　武田薬品工業は高血圧薬や糖尿病治療薬の好調で、今３月期の連結営業利益が前期比８％増の４０００億円と、従来の減益予想から一転、１３期連続で最高益になると伝え、ＵＦＪつばさ証券では、米国での睡眠障害治療剤など新薬開発面でも安心感があると評価。６０００円台入りを主張している。また、メリルリンチ証券でも目標株価を６３５０円に設定、推進の構えをみせている。

　同社株は１９９９年のアクトス発売以降「新薬ビジビリティ低下」によって、年２５％のＥＰＳ（一株利益）成長を達成しながらも株価低迷が続いた。

　昨年は米ＥＡＰ社の表面数値の変化、米国でのアクトスでのシェア低下、糖尿病治療薬の開発中止などファンダメンタルズの低下懸念要素が断続的に発生。株価面でも「株式代行返上における売却有力候補企業」とされ、株価下落に対する一部の投資家の不満が経営への不信感につながった。

　しかし、実際の収益動向をみると、２００４年３月期実績は直前までの市場コンセンサスを３％上回る営業増益を達成、快走が続いている。米子会社ＴＰＮＡでのイアクトスの成長や国内医薬営業の利益拡大が全体利益を押し上げており、今期以降も増額修正の余地、安定利益成長が十分期待できよう。

　長期の株価下落の主因が、「新薬ビジビリティ低下」にあったとすれば、それは次第に改善しつつある。０５−０６年に新薬の米食品医薬品局（ＦＤＡ）への申請が相次ぐ見込みだ。

　具体的には１０月申請が発表された不眠症治療薬や、ＴＡＰ社での痛風治療薬、同子宮筋腫治療薬、糖尿治療薬などがある。

　安定した収益力、日米欧での自社販売網、研究開発基盤などの基礎的インフラを再考したとき、同社株バリュエーションが、セクター平均を下回ってもよいとする理由は見当たらない。正当な評価に修正されるには「何らかのきっかけ」が必要であり、これまで悪化要因だった「新薬ビジビリティの改善」こそがそれに該当すると考えられる。

　なお、同社の株主還元方針は結果的に「株主軽視」と指摘されてもやむを得ず、早急に改善すべきであろう。

　懸案のＴＡＰ株式買い戻しや新薬パイプライン拡充のためのライセンス資金などを最大限考慮しても、１兆円を優に超える現預金資産は過剰と考えられる。枠設定のみで実施されなかった自社株消却も株主には不本意であろう。

　「配当政策重視」としつつも現状は２４−２６％で、目標の３０％、海外製薬企業の平均４５−５０％に程遠い。これに関し、同社の投資家への説明姿勢は十分とはいえない。「株主との穏やかな対話姿勢」への歩み寄りが求められる。

　なお、同社は米国のバイオベンチャーが開発した抗ガン剤補助療法薬の北米での販売権をこのほど取得した。抗ガン剤の副作用を抑える新薬で、北米で１０００億円規模と見込まれる市場を開拓する。

　販売権を取得したのは、バイオニューメリック・ファーマシューティクルズ（米テキサス州）が開発した抗ガン剤補助療法薬「ディメナス」。抗ガン剤の投与に伴う痛みや感覚異常といった神経毒性の副作用を抑制し、ガン治療の効果を高めるというもの。

シノハラ建設システム　時価は好仕込み場　今期計画の達成感強める

　シノハラ建設システム<8909>は、下期偏重業績から目下注目度は低いものの、上期の好調から今期業績に懸かる期待は大きく、時価は好仕込み場となろう。
　先月発表の中間業績では、経常利益2.3倍と過去最高益を更新した。ノンリコースローンの取り扱い開始、名古屋支店開設も寄与し主力の賃貸住宅販売事業が大きく伸びたほか、不動産賃貸も堅調。受注状況も好調に推移しており、会社側は早くも今期計画の達成感を強めている。また、来年２月の札幌支店開設も高成長を後押ししよう。昨年も下期の業績確認とともに株価上昇を見せただけに、今後予定されている３Ｑ業績開示から人気化の様相を強めてこよう。

冶金工　値幅取り　利益急増、16年ぶり最高益　ＥＰＳと株価にギャップ

　日本冶金工業<5480>の好決算が明らかになったが、株価面では評価不足が顕著で、機関投資家中心に今後見直しが進みそうだ。
　かねてから本紙では同社の好業績ぶりを紹介してきたが、その強めの予想をさらに上回る数字が出てきた。今３月期の連結経常利益は前期比2.5倍増の140億円としており、８月の増額修正をさらに50億円上回る。これで実に16年ぶりに過去最高を更新、前期末で83億円あった累損を一掃、文字通り利益の大海に乗り出してきた。
　好業績の要因は、主力ステンレス鋼板の販売価格上昇により、ニッケルなど原材料高を吸収しているうえ、一般ステンレス鋼板の生産を減らす半面、利益率の高い高機能材の生産量を大幅に増やした結果のようだ。
同社は業界４位のステンレス専業メーカーで、ニッケル製錬から一貫した生産を行い、ニッケル使用量の約４割を自社製で賄える利点を持つ。これにより同業他社に比べ原料価格上昇の影響を受けにくい体質を構築しており、利益増の勢いも他社に比べドラスチックなものとなっている。アジア輸出の好調や業界内での再編進展でメーカーの価格交渉力が向上していることも大きなプラス要因。
　主力部門の好調に加え、前述したシャドウマスク用をはじめ携帯電話やパソコンなど電子材料、液化天然ガス（ＬＰＧ）タンカーや原子力発電の部品に使う高機能材の好調が際立ってきているほか、国内景気回復や中国中心のアジア向け輸出好調により、今後も一段の数量増と価格上昇が必至。
　増額修正によりＥＰＳは120円にまでアップしてきたが、対して480円の株価は如何ともしがたい水準である。目先は10月の530円クリアだが、機関投資家の目標値は４ケタであり、値幅取りの有力候補として追撃したい。